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医療機器も価格破壊を起こすのか?

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医師と対面しなくても医療や検査が受けられる時代が近いかもしれない。

パナソニックが、2013年秋、20インチの4K解像度タブレット
「TOUGHPAD 4K」を発表した。
3840×2560ドットという超高解像度のIPSα液晶ディスプレイを搭載。価格は45万円で法人向けを想定。

10月に開催の学術領域、メディア領域を代表する審査委員によって選考される「CEATEC AWARD 2013」においてプロダクツ部門のグランプリを受賞している。

安倍政権は、2013年6月14日に新たなIT戦略として、世界最先端IT国家創造宣言」に医療情報連携ネットワークの構築を明記した。
健康で安心して快適に生活できる、世界一安全で災害に強い社会」を目指し、国家的な取り組みとして位置づけられた。

スマートフォンの普及で、睡眠や生活リズムを計れるアプリをはじめ、医療系のITも進化し続けている。
電子カルテをiPadやスマートフォンで見ることのできるモバイルソリューションや、血管の位置を確認できる医療用メガネ型端末、超音波で職員や機器の所在を把握できるRTLS(所在検知システム)などに加え、離れている病院間をネットワークで結んだ遠隔ロボット手術なども、既に成功例がある。

TOUGHPAD 4Kのディスプレイはレントゲン写真を見るのに適した大きさで、がんの発見などに役立つ可能性があるという。レントゲン写真と電子カルテを同時に表示したり、タブレットごと診察室から病室に持ち運ぶことができるというメリットもある。
レントゲン用のモニターが、1セットで100万~200万円クラスも珍しくない中、45万円という定価は決して高くはないという声もあり、医療用機器に対する価格破壊も始まるかもしれない。

発売時期は当初、12月上旬であったが、パナソニックのサイトでは、2014年2月への延期を発表している。

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