農業に体力よりIT能力が求められる時代がくる?

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農林水産省は、平成25年11月に「スマート農業の実現に向けた研究会」を立ち上げた。
スマート農業とは、ロボット技術やICTを活用して超省力・高品質生産を実現する新たな農業のことを指している。

消費者から食に対する信頼感が薄れ、食品原料価格の変動、耕作放棄地の増加による地域自然への影響、少子高齢化を含め、農業従事者の減少による農村地域の崩壊。
「食の危機」「市場の危機」「環境の危機」「地域の危機」の中、価格の安い食品を求めるのではなく、食の安全・安心、食の美味しさ、さらには健康保持・増進をもたらす食への関心は、国内にとどまらず、経済発展著しいアジア諸国の富裕層にも、同様のニーズが日本の農業に期待されている。

これらの課題の解決策として、農業ロボットの研究開発に期待が高まっている。

クボタは、これまでも、芝刈りロボット、ミカン収穫ロボット、耕うんロボットなど、農業ロボットの研究開発を進めてきた。
しかし、現状の農業の経営実態や、農業従事者の抱える問題を前に、2018年をめどに無人走行で農作業可能なロボット農機を実用化すると発表した。
国内農業従事者の超高齢化の現状では、10年後、大規模経営者への集約に伴う農機の保有台数減少が予測されている。
人がいなくても作業ができる高度化した農機の独自開発を急ぎ、ロボット技術や情報通信技術(ICT)を活用した農業の本格化を目指す。
「クボタの益本康男会長兼社長は、10年後では遅い、5年後には実用化しないと話にならないと期限を定めて開発に臨む。

技術の詳細は明らかにしていないが、まず無人走行のトラクターの開発を進める。

過去の研究取り組みとして、農研機構の研究トピックに、紹介がある。

農業が集約されることにより、稼働可能な農機の台数も減少するだろう。
そこには、作業のスピード化、作業人員のパフォーマンスの最適化、無駄のない作業効率が必要とされる。
自動販売機の普及により、無人店舗・24時間化物販が可能になったように、農業も時間や天候による作業効率の遅れを、無人化農機が担っていくようになるのではないか。

農業経営が効率化され、新農法の提案として、複数台のロボット農機が、現状を認識・判断し、協調作業なども研究開発していくと見られる。

水田除草のできるアイガモロボットのように、複数台のロボットが互いの役割と、水田の状況を認識しながら、黙々と文句の言わない農作業員として、農業の担い手となっていくかもしれない。

その時に、その生産されたものを、どのようにビジネスに結び付けていくかという、ロボットや機械では生み出すことにできない知的財産を創り上げていくことのできるビジネスプロデューサーを、数多く生み出しておくことが、日本の、延いては、世界にとっても、ロボット農機の実用期限と同じく、早急に養成していかねばならない課題であるだろう。

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