2014年10月、ベルリン訪問中の米Googleのエリック・シュミット会長が起業家や経済学者、技術者の前でスピーチし、その中で、「Google検索の最大のライバルはBingでもYahoo!でもなく、Amazonだ」と語った。
スピーチはGoogleブログ内で全文が読める。
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http://googlepolicyeurope.blogspot.jp/2014/10/the-new-grundergeist.html
WSJによると、GoogleはAmazonに対抗するため、検索エンジン内に「Buy Now」（購入ボタン）設置を、数週間以内に行うと報じた。
消費者のネットでの商品購入動線は、2009年では、Google検索エンジンから商品を探すユーザーが24%、Amazonからは18%だった。
2014年にはAmazonからは39%、Googleからは11%と逆転した。
筆者も自分のネットでの商品購入行動を省みると、Google検索でAmazonを検索し、Amazon内で商品を探す。
あるいは、商品名から、価格ドットコムのような価格の比較サイトで価格を確認した後、販売ショップのECサイトに移動するという行動がほとんどである。
Googleとしては、自社の検索エンジンを通さないユーザーの消費行動が把握できないため、この購入ボタンを押せば、別サイトに移動せずに商品を購入できるようにする流れを生みたいところだ。
Googleは、ユーザーの利便性を考え、初回購入時にクレジットカード情報を保存し、次回からは再入力の手間をはぶく。
決済情報を小売業者とは共有しないかわりに、小売業者のメーリングリストへの登録を顧客に選択させ、顧客データ入手を可能にする。
小売業社としては、顧客に対し、できるだけ自社コントロールを可能にしたいところで、自社サイトへの直接誘導を望むものだ。
Googleには、Amazonに勝つという目的のみでなく、顧客と小売業者の両者に利便性と利益を与えられた仕組を期待したい。
(PHOTO:Hebi65)
